マイホームを自己資金で一括購入する人は、そう多くありません。
ほとんどの場合、住宅ローンを利用するのが一般的といえるでしょう。
では、マイホーム購入にあたって頭金はいくらほど用意するのが理想的なのでしょうか。
頭金なしの場合に考えられるメリットやデメリットとあわせて解説します。
マイホーム購入の頭金はいくら（何割）用意するべきか
マイホーム購入の際の頭金は、一般的に購入額の1～2割が理想的といわれています。
民間金融機関が購入額の80～100％を借り入れ限度としてきたことが、その理由のひとつです。
実際、頭金の割合によってその後のローン総返済額や返済期間にも大きな影響を与えることから、頭金ありがベターなのは当然のことといえます。
「令和元年度住宅市場動向調査（国土交通省）」では、金融機関からの融資以外も含まれる前提ながら、住宅購入の自己資金率は平均26.5％（分譲戸建ての場合）と報告されています。
同統計データによれば、初めてマイホームを購入する世帯の平均年収は641万円で、世帯主の平均年齢は36.8歳（いずれも分譲戸建ての場合）。
平均年齢に関するこの傾向は、購入する住宅の種類にかかわらずある程度共通しています。
また、返済期間は30～35年までの間に集中しています。
これは、仕事のリタイアを65歳と仮定すれば、マイホーム購入の平均年齢とも合致する結果といえるでしょう。
ここで、分譲戸建住宅を初めて購入する世帯の平均購入資金3,644万円と上記のデータをもとに、ひとつのシミュレーションをしてみましょう。
3,500万円のマイホームを「年利1％・35年ローン・ボーナス返済無し」と仮定して購入した場合、頭金なしで購入したときの月々の返済額は98,800円となります。
これに対し、頭金2割で購入した場合の月々返済額は79,040円と、月に2万円近くの差が生まれます。
必要とされる頭金の額は700万円と決して少ない額ではありませんが、先々の支払いを考えれば、頭金1～2割の準備は充分価値があるといえるでしょう。
頭金なしのマイホーム購入 そのメリットとデメリット
頭金なしの最大のメリットは、貯金などを使わずに済む点にあります。
リストラや病気、年金減額などの将来的な不安に備え、その分を貯蓄にまわしておくほうが気持ちにも余裕が生まれるというものです。
ましてや、超低金利が続く今なら頭金なしの長期固定金利でローンを組むほうが、ある意味、得とさえいえるのです。
10～13年適用される住宅取得控除では、頭金を支払った分だけ控除額が減るため、借入額や年収によっては頭金なしの方が支払額は高くなってしまうケースさえ発生します。
しかしながら、以下のようなデメリットも当然あります。
●住宅ローンの審査そのものが通りにくい
●返済額が増え、期間も長くなる
●変動金利では金利上昇時に利息負担が増す
●物件を売却する際、売却価格をローン残債が上回る可能性が高まる
まとめ
住宅ローンの頭金は毎月の返済を考えれば基本的にあったほうが安心です。
先々のことまで見据え、プロにも相談しながら自分に合った方法を慎重に検討して決めましょう。
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